エロゲーの審査組織について。

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2014/10/15

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このページの目次

1 概要
2 コンピュータソフトウェア倫理機構(EOCS)
3 コンテンツ・ソフト協同組合(CSA)
4 まとめ

概要

PC版のエロゲーを起動した際に必ず表示される審査組織のロゴ。毎回表示されるので、うっとおしくも感じるあれのことだ。

そもそも、この論理機構とはどういう審査組織なのか、知らない人は多いのではないだろうか？

エロゲーは基本的に「コンピュータソフトウェア倫理機構(EOCS)」、通称・ソフ論と「コンテンツ・ソフト協同組合(CSA)」のメディア倫理委員会、通称・メディ倫という審査組織に加盟している。

大体のエロゲーで表示されるのもこの2つの審査組織のロゴだ。今回はこの2つ審査組織について。

コンピュータソフトウェア倫理機構(EOCS)

基本的に審査に法的拘束力はない。
自主規制のための審査で、審査を通さなくてもエロゲーは発売できる。(同人エロゲーは例外)

昔のエロゲ業界でのソフ倫側は、流通業者に審査を通さないソフトは流通させないように通達していた。

また、青少年保護育成条例が施行されている46都道府県のうち21府県で、ゲームの販売規制を行う際の指定審査団体としてソフ倫を指定している。

エロゲーを発売する際には、ソフ倫および一般社団法人映像倫理機構(映像倫)などによる審査は事実上必須になっている。

関連団体にはコンピュータエンターテインメントレーティング機構(CERO)がある。家庭用ゲームソフトの規制などは、このCEROが行っていることで有名だ。

加盟会社は販売する全ブランドの作品を審査にかける必要があり、性的描写が一切ないゲームや素材集のような非ゲームソフトも審査の対象となる。

最近では暴力表現など規制にも取り組んでいるようだ。

ただ規制するだけが審査組織ではなく、違法コピー対策としてのコピープロテクトやアクティベーションの規格をまとめて業界に推奨したり、ゲーム製作者を目指す学生に対して奨学金を支給している。

他にも販売店の分別陳列や年齢確認などの販売店における指導なども行い、“萌えゲーアワード”の後援などの活動も行っている。

コンテンツ・ソフト協同組合(CSA)

エロビデオやエロゲーなどのメーカーで構成される日本の事業協同組合。

元々は、ソフト・オン・デマンドなどのセルビデオのエロビデオメーカーが主体となって“メディア倫理協会”を設立しました。

その後、ソフ論から脱退したエロゲメーカーを招き入れて、審査業務を開始。

2010年には、旧日本ビデオ倫理協会(ビデ倫)の加盟社によって構成される“日本映像倫理審査機構”と共同で“映像倫理機構(映像倫)”を発足。これに伴ない、メディ論の業務も映像論に統合された。

現在はCSAの公式サイトも映像論の公式サイト内へ統合されている。2011年には特定非営利活動法人として法人化。

審査がソフ論よりも緩いとされるのも、そもそもの切っ掛けがソフ論の規制の厳しさに不満を持ったメーカー達が設立したからだ。

公式の説明によると、組合員の事業に役立つ講演会や交流会の開催、金融面や福利厚生面のバックアップ、不正なコンテンツ利用の調査など様々な活動を行っているようだ。

まとめ

2001年～2004年にかけて事件になった“北海道・東京連続少女監禁事件”において、ルネソフトのキャラクターがファッションでしていた「首輪」が新聞でやり玉に上がり、問い合わせに殺到する新聞や雑誌社、TV局などのマスゴ…マスコミの対応をソフ論が行っていたようだ。

ただ、規制をするだけではなく、メーカーを守るのも審査組織の役割になっている。
審査組織が通した作品が問題になれば、その責任は審査組織にもあるので当然の対応ではある。

とはいえ、ソフ論関係の規制に対して不満を持つのはユーザーだけではないということが分かったのではないだろうか。

最近はオタクコンテンツに対する規制の議論が活発になっており、またソフ論の規制も強まるかも知れない。